大きな怪我をしたり、急な病気で入院！そんなことになったら、お金はどのくらいかかるのでしょうか。

入院費用といっても、実際の金額にはかなりばらつきがあります。入院期間の長短や、そもそもどんな病気・怪我で、どのような治療が必要になるかで費用が大きく変わります。

通院の場合、費用としては治療費+薬代です。後は、病院が遠くにあるならば交通費がかかる程度です。

ですが入院となると、それだけでは終わりません。どのような費用が必要なのか考えてみましょう。

公的医療保険

入院費用の多くは、公的医療保険が適用されます。

まず治療費に関しては、そのほとんどに健康保険が適用されます。これは外来で病院に行くのとまったく同じで、健康保険の事故負担分（多くの人は３０％）だけを支払えば良いことになります。

入院基本料についても、健康保険の適用範囲内です。

公的医療保険は、「国民の健康増進に資する」という考えから生まれたものです。その目的のために入院治療が必要なのであれば、当然のように適用対象となります。そして、その額が大きくなり、経済的負担が増大するようであれば「高額療養制度」を活用することもできます。

つまり入院治療も通院治療も、必要な費用に関しては同じようにとらえることができるのです。

公的医療保険が適用されない費用

一方、公的医療保険が適用されない費用には、どのようなものがあるのでしょうか。

まず、「差額ベッド代」です。一部屋に４人以下で、かつ１人あたりの病室の面積が６.４平方メートル以上になる場合、発生すると規定されています。（主に個室と言われているものです）

その他、入院中に発生した個人的な出費については、すべて自己負担です。有料テレビの視聴費などです。

病院食の自己負担分や、「先進医療」を受ける場合にもその分の費用は、原則的には全額が自己負担となってしまいます。先進医療は概して高額になりがちなので注意が必要でしょう。

仕事が出来ない＝収入が無い！

入院したために必要になる費用とともに、入院したために得られなかった収入を考えなくてはならない場合もあります。入院や治療が長期になってくると、仕事を休業することにもなりかねません。怪我や病気による休業については、企業ごとに異なります。ですから、入院による収入減の程度は、人それぞれで大きく違ってきます。

自営業の方であれば、なおさら深刻な問題となるでしょう。

まとめ

公的医療保険に加えて、民間の入院保険等にも加入しておけば、万一の場合に備えることができます。入院が決まってから慌てて検討しても無理な話ですから、健康なうちに保険商品を品定めしておき、自分のニーズに合ったものを選んで加入しておくといいですね。

公的医療保険制度で保障されない部分や重ならないものを設定しておけば、効率が良くなるはずです。

不安や心配を払拭してくれるというのも、医療保険の持つ大切な効能です。自分や家族に負担をかけないためにも、一度しっかりと自身に合った医療保険を考えてみてください。